日本ドイツ学会シンポジウム「若者が〈政治〉に関わるとき」(6/12)
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来る6月12日(日)に、日本ドイツ学会(Japanische Gesellschaft für Deutschstudien)
日本ドイツ学会大会が開催されます。会場は、早稲田大学早稲田キャンパス 8 号館です
（早稲田大学周辺案内図 : waseda-campus-map.pdfをご参照下さい）。
参加費は、 一般が1,000円、学生が 500円、日本ドイツ学会会員は無料となっています。また、当日受付可で、だれでも参加可能です。
詳細は、日本ドイツ学会 のページから、
「詳細はこちら→」をたどって下さい。ここでは、シンポジウム(13時30分－17時　8号館　地下1階B107教室)
の説明文を引用し、各発表者とタイトルを紹介しておきます（シンポジウム以外にも 3つのフォーラムがあります）。

　３・１１以降、日本の政治状況に大きな変化が現れつつある。それは、「1968」以降日本ではきわめて下火であった、大規模な社会運動の広がりである。とくに2015年には安保法案の採決をめぐり、「SEALDs（自由と民主主義のための学生緊急運動）」を中心とした若者の政治活動が活発になった。これは「アラブの春」、アメリカ・ニューヨークのオキュパイ運動、香港、台湾、タイなどアジア各地での動きとも軌を一にしたものでもある。2016年、日本でも18歳選挙権がいよいよ始動するが、今年度のシンポジウムでは「若者と政治」というテーマを取り上げ、日本社会の状況や展望をドイツの歴史的経験や現状と比較しながら考えていきたい。
（出典：日本ドイツ学会ホームページ、第32回　日本ドイツ学会 大会趣旨説明より）

1　佐藤公紀（東京大学 学術研究員／在ドイツ日本大使館 専門調査員）：若者と「怒れる市民」の抗議運動　―AfDとペギーダを例に

2　井関正久（中央大学法学部教授）：「若者の抗議」からみる戦後ドイツ ―「1968年」を中心に　
3　近藤孝弘(早稲田大学教育学部教授)：政治教育の意図と現実 ―戦後ドイツとオーストリアの比較から―